日本再生］「地域創生」地域サッカー熱極めて強く、世界との差を縮める ２０２３年１月１６日 地域のサッカー熱を牽引する佐賀県 特産品・バス代「応援の輪」 観客を動員し５人に一人は観戦

続木 碧(つづき あお) ２０２３年１月（研究報告№035）

「巻頭の一言」

サッカーワールドカップカタール大会は、日本チームが強敵を次々となぎ倒し、日本人は等しく興奮しました。私が研究報告の執筆において、参照引用している日本経済新聞が、これを取り上げていましたので、今日はこれを読んで報告します。

　これを読みますと、日本国内のプロサッカーリーグでも、各チームが激しい闘いを繰り広げていました。日本国民も、それぞれ好みのチームを応援して、強烈な熱狂の渦の中にいました。この平素からの大熱狂が、先日のワールドカップ時の大興奮の渦につながっていたのです。国民のこの後押しが、チームの大健闘につながったのです。

「地域創生」地域サッカー熱が極めて強く、世界との差を縮める　地域のサッカー熱を牽引する佐賀県 特産品・バス代「応援の輪」 観客を動員し５人に一人は観戦

［調査研究報告本文（新聞記事紹介文）］

「地域創生」地域サッカー熱が極めて強く、世界との差を縮める　地域のサッカー熱を牽引する佐賀県 特産品・バス代「応援の輪」 観客を動員し５人に一人は観戦

ここでは日本経済新聞の２０２２年１２月３日２面の記事を紹介します。

［はじめに］

サッカーワールドカップ（Ｗ杯）カタール大会で、日本は連続の決勝トーナメント進出を決めました。かって、「手が届かなかった夢舞台」でしたが、「常時出場できるレベルに実力を高める」ことを狙い１９９３年に結集したＪリーグが、この土台を作ったのです。Ｊリーグのクラブ数も今や５８に拡大しています。佐賀県や山口県が先頭に立ち、各地がまちづくりと一体になった活動を進めています。（参考資料１、２０２２年１２月３日の日本経済新聞の２面（瀬口蔵弘、諸岡良宣、古宇田光敏）を参照引用して記述）

［Jリーグの設立趣旨］

Jリーグの設立時には、その設立趣旨は「レベルの向上」「スポーツ文化醸成」「地域に根差すホームタウン制を基本に、住民が心ゆくまで、トップレベルのサッカーと触れ合えるようにする」でした。日本経済新聞は、各地のサッカー熱を測るため、都道府県別で２０２２年時点の人口に占める観客動員数（複数チームがある場合は合算）を算出しました。この結果、トップは１９．６％の佐賀県でした。佐賀県では住民の５人に一人は観戦していたことになるのです。

［佐賀県］

　佐賀県は２００４年、チームを核として地域振興を図ろうとして、全２０市町と協議会を立ち上げました。鳥栖市のホーム競技場に足を運ぶサポーターに、イチゴやコメなど特産品を配ったり、県民が２０人以上で応援する場合は、貸し切りバスのバス代金を補助したりと、入場者を増やす取り組みを続けました。

民間にも応援の輪が広がり、隣県の福岡県久留米市に生産拠点があるブリジストンは「スタジアムを満員に」の目標を掲げ、２００７年から冠試合を開催しました。今シーズンのホーム試合のほとんどで、地元企業や自治体がマッチスポンサーとなりチームを支えています。

　この支援は実を結び、ホーム試合の平均入場者数は、２０１９年に１万５０００人になり、１５年前と比べて４倍に増加しています。

［山口県］

　一方、クラブ別の「人口に占める観客動員数の増減」を調べてみますと、現在の形のリーグ制になった２０１４年比の増減で、増加率が最も大きかったのは、Ｊ２・レノファ山口で２４．５ポイント増でした。当初は山口市中心に活動していましたが、２０１７年に、県内１９市町をホームタウンに設定したところ、ファンが一気に拡大しました。

　チームも、各市町に選手を割り当て、サッカー教室やトークショーなどに派遣しています。ホーム試合では特産品販売や観光案内など、自治体のＰＲの場としても活用しています。山口県は、２０１９年に実施した、Ｊリーグのスタジアム観戦者調査で、家族で来場する割合が、６７．１％と、最も高い地域となりました。

[顧客動員１０００万人を超える]

　Ｊリーグは開幕当初のブームが去って、次第に観客動員数が落ち込みましたが、丁度この頃、地域密着型の応援が根付いたことで、盛り返しました。２０１９年には１０４０万人と、始めて１０００万人の大台を超えたのです。サッカーチームが活躍すれば、経済面でも効果は大きいのです。松本山雅ＦＣは、Ｊ１昇格を果たした２０１９年には、地元長野県松本市への波及効果が６４億円に達しました。（参考資料１、２０２２年１２月３日の日本経済新聞の２面（瀬口蔵弘、諸岡良宣、古宇田光敏）を参照引用して記述）

［まとめ］

この研究報告の執筆で参考引用した２０２２年１２月３日の日本経済新聞２面の記事に、は三つの図表が記載されていました。①人口に占めるＪリーグとＪＦＬサッカー観客数の割合 (図表１、注１)。②人口に占める観客数が増えた地域（図表２、注２）。③Ｊリーグ観客総数（図表３）。

図表１（注１）では、新聞紙上に日本列島の地図が示されており、２０２２年のサッカー観客入場者数の各地（都道府県別）の人口に対する入場者数の割合が、青色の濃淡で塗り分けて示してありました。

サッカー入場者数が、各地（都道府県）の人口に対する割合が最も多かった処は１５％以上の処で、最も濃い青色（黒青色）で示してありました。このランク１の処は、佐賀県で一カ所でした。

次に入場者が多いランク２の処は、１２％以上１５％未満の処で、山形、新潟、山梨、静岡、徳島、大分の６県でした。

さらに次の第三ランクは、８％以上１２％未満の処で、 宮城、茨城、神奈川、長野、岐阜、三重、奈良、香川、高知、福岡、宮崎の１１県でした。

結局、この合計１８県が、サッカーと地域のコミュニティの連携を拡大できた、観客数が多い地域（都道府県）なのです。この図表を概観して見ますと、サッカーで多く観客を集めている自治体（都道府県）は、全国に広く分布しています。サッカーの地域住民への浸透は順調に全国に展開しているのです。

　図表２（注２）には、人口に占める観客数が増えたサッカーチームのベスト５の、チーム名、都道府県、人口に占める顧客数の増加ポイントが表に表記してありました。これを以下に示します。

図表２　人口に占める観客数が増えた地域（注２）

チーム名（２０２２年所属）　 都道府県（ホームタウン）　人口に占める観客数増加ポイント　　　　　　ＦＣ今治（J３）　　　　　　 愛媛県今治市　　　　　　 ２６．０　

レノファ山口（J２）　　　　 山口県山口市など全県 ２４．５

ヴィアンティン三重（JFL） 三重(桑名市など) １９．３

鈴鹿ポイントゲッタース (JFJ) 三重（鈴鹿市）　　　　　 １７．７

ＦＣ琉球（Ｊ２） 沖縄（沖縄市など全県） １１．３

（注）Ｊリーグ公式データとＪＦＬ公式記録から算出（２０１４年の所属がＪＦＬより下の場合は参考値）、人口はメインのホームタウンの国勢調査（２０２０年、２０１５年）

この表を良く見てみますと、今、観客数を増やしているプロサッカーリーグは、プロサッカーの中心チームが揃っているＪ１ではないのです。今、観客動員数の増加を牽引しているのは、Ｊ２以下のホームタウンが中心であり、ＪＦＪの健闘も目立つのです。すなわち、日本のプロサッカーは、今、下から底上げして来る理想的な姿なのです。今後に向けて成長を続けていく芽が着実に育っています。今後の日本のプロサッカーの観客動員率の増加を支えてくれるのも、Ｊ２、ＪＦＪのホームタウンに集う人達になってくることが、とても期待できるのです。

これは日本の未来にむけての大きな期待です。すなわち、これは日本社会が今後継続的に活性化を続けて行く上で、サッカーが強い力になってくれることを、暗示してくれていると思えるからです。結局、日本社会の未来の持続的な拡大のために、サッカーを始めとした市民スポーツの振興が、きわめて重要であることは、とても明確です。（参考資料１、２０２２年１２月３日の日本経済新聞の２面（瀬口蔵弘、諸岡良宣、古宇田光敏）を参照引用して記述）

（注１）日本経済新聞２０２２年１２月３日（２面）に掲載された図表「①人口に占めるＪリーグとＪＦＬサッカー観客数の割合 (図表１、注１)。（注）２０２２年入場者数をＪリーグ公式データとＪＦＬ公式記録から算出。人口は２０２０年国勢調査。福井、和歌山はＪＦＬ以上のチームがないため観客数データ無し

（注２）日本経済新聞２０２２年１２月３日（２面）に掲載された図表「②人口に占める観客数が増えた地域（図表２、注２）。（注記）Ｊリーグ公式データとＪＦＬ公式記録から算出（２０１４年の所属がＪＦＬより下の場合は参考値）、人口はメインのホームタウンの国勢調査（２０２０年、２０１５年）

（注３）サッカーチームＦＣ今治（J３）：１９７６年に大西サッカークラブとして創設。愛媛ＦＣの下部組織「愛媛ＦＣしまなみ」時代を経て、２０１２年からＦＣ今治にチーム名を変更。２０１４年１１月に日本代表元監督の岡田武史が代表に就任。２０１６年にJリーグ百年構想クラブとして承認され、２０２０年にJリーグに入会。ホームスタジアムは今治新都市にある「ありがとうサービス. 夢スタジアム」である。

（注４）サッカーチームレノファ山口（J２）：１９４９年創設の「山口県サッカー教員団」を起源とし、２００６年にクラブチーム化して発足。クラブ名称の「レノファ」は、英語の「renovation（維新）」の頭文字「レノ」と「fight（戦う）」の「ファ」を合わせて作られた造語。「山口県民に愛され、山口県民へ感動・勇気・元気を与える山口県民による真の地元クラブを創造する」ことをチーム理念としている。運営母体は２００６年から２０１０年までは任意団体「レノファ山口ＦＣ」、２０１１年から２０１３年は「特定非営利活動法人山口アスレチッククラブ」（ＹＡＣ）、２０１４年以降は「株式会社レノファ山口」。ホームタウンは、Jリーグ準加盟時は「山口市を中心とする山口県全県」であったが、２０１７年３月２１日付で県内全１９市町がホームタウンとして登録された。

（注５）サッカーチームヴィアンティン三重（JFL）： Jリーグ百年構想の趣旨に賛同するサッカークラブとして２０１２に設立された。「ヴィアティン」とはオランダ語で「１４」を示す言葉であり、クラブ設立前に視察をした、三世代が集まるオランダのスポーツコミュニティを手本とすることを念頭に置いていた。ホームタウン創設当初は桑名市・四日市市を中心とする三重県全域としていたが、のちに亀山市・いなべ市・及び桑名郡木曽岬町・三重郡菰野町・朝日町の合計４市３町をホームタウンに制定。現在は２市５町で構成されている。なお、下部組織については「桑名市、四日市市を中心とした三重県全域」をホームタウンとしている。

（注６）サッカーチーム鈴鹿ポイントゲッタース (ＪＦＣ)：三重県名張市を拠点としていた「三重ＦＣランポーレ」と、三重県鈴鹿市を拠点としていた「鈴鹿クラブ」が合併して２００９年に「ＦＣ鈴鹿ランポーレ」として発足。２０２０年１月、メディア事業とコンサルティング営業を展開し、ポイントサイト「アメフリを　　運営するエムフロとの間でネーミングスポンサー契約を締結。「あなたのポイントがクラブを強くする」をキャッチコピーに、ファン・サポーターが稼いだポイントが、クラブの運営費に還元される「ポイントサポータークラブ」とした。同年２月１日には、クラブ名を「鈴鹿ポイントゲッターズ」へ変更。

（注７）サッカーチームＦＣ琉球（Ｊ２）：沖縄市を中心とする沖縄県全県をホームタウンとする日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）に加盟するサッカークラブ。２００３年に創設。２０１３年にJリーグ準加盟クラブとして承認され、２０１４年にJリーグに入会。運営法人は琉球フットボールクラブ株式会社。クラブ名は沖縄本島を中心に存在した琉球王国に由来。チアリーディングチームは「琉球MBERZ」。試合前やハーフタイムでのパフォーマンスを通じて、ゲームや試合会場の盛り上げに貢献している。ホームスタジアムは沖縄市のタピック県総ひやごんスタジアム。

[参考資料]

（１） 日本経済新聞、２０２２年１２月３日（２面）。

［付記］２０２３年１月１６日。